「わかったつもり」と「わかっている」は全く違う。日本人９５％は「わかったつもり」、残りの５％、本当に哲学、理念、本質を理解できる人、そしてまだ白紙の素直な人が。「わかったつもりの識者、評論家」が日本社会、メディアをリードする、これでは日本は危ない。

地球温暖化は、エネルギー問題そのものである。IPCCが基礎とする「IIASAエネルギーモデル」が、科学合理性を大いに欠くことすら知らずに、IPCCを絶対視して排出権取引に応じないこと、国益を損じるからである。地球温暖化そのものも、改めて科学的に「自分で考える」こと、排出権取引より「低エネルギー社会」なのでは。

今日本人に必要なこと、それは「リアリズム」である。元トヨタ自動車副社長、大野耐一の「常識は常に間違っている」もご参考に、ご存知ですか？

５月２４日「クローズアップ現代」に、著名な環境運動家であり温暖化脅威論のＬ．ブラウンが出演し、持論の技術万能的な楽観論：ＰｌａｎＢについて熱弁した。意外と思われようが、彼は経済成長主義者、これが絶大な人気の秘密である。
北欧の風車を例に上げ、経済発展と温暖化対策は両立するというが、人口１．３億人、経済が遥かに巨大な、工業国日本に適応するとは思えない。

ＰｌａｎＢといっても色々である。ブッシュ大統領のエネルギー顧問、Ｍ．シモンズは石油ピーク論に基づいて、悲観的なＰｌａｎＢを主張している。彼はエネルギー投資銀行のＣＥＯであり、その著「Ｔｗｉｌｉｇｈｔ　ｉｎ　ｔｈｅ　Ｄｅｓｅｒｔ」で、サウジアラビアの石油の黄昏を警告する。最近、日本語訳も出たようである。中国、ドイツ語版は既に出ている。中国を侮ってはならない、彼らは石油ピークを知っている。
そして私には、日本の自然と共存する「もったいない：ＰｌａｎＢ」がある。２１世紀の生存に、万国共通の万能薬はない、と理解すべきである。

ブラウンの技術的楽観論には、異論も多いのだが、ＮＨＫはブラウン礼賛に終始した。真面目な番組だけに本当に「もったいない」。流行の「地球を救え」も気になる、それは人の思い上がり、今危ないのは人間の方ではなかろうか。

５月１５日夜のクローズアップ現代、疲弊した稲作農業を助けるため、米を家畜飼料、車の燃料にいう話であった。一見良さそうである、日本の米を収量の多い品種に変え、豚などに食べさせる米作を振興する、豚は旨い不味いといわない、とあった。

その根底はエタノール向けのトウモロコシなど、穀物価格高騰がある。車に食料を食べさせる奇妙な動きを、米を作れない農家の救済策に導入しようというのが今回のクローズアップ現代の主題であった。

だが、これは根本で間違っている。まず石油ピークの認識がない、現代農業が石油漬けであることに一言も触れなかった。おそらくご存じないのであろう。これでは駄目である。短期的な対症療法に過ぎない。国家百年の計とはならない。食料は人間生存の根幹である、時々の流行に振り回されてはならないのであって、短期的便法と、基本理念そして戦略とを峻別すべき。ＮＨＫのクローズアップ現代は、まじめな良い番組だが、定番の家庭教師に安住しすぎるのでは。問題の本質は車社会にある、もうアメリカを見習ってならない、お分かりか？

私事になるが、このようなことが気になるのは、今は亡き義父、久宗壮の薫陶による。長年、岡山県津山の片田舎で立体農業、今の言葉でいう里山農業を推進し、戦後の全国愛農会の創設にも尽くした義父は、常に日本には真の農業政策も国策もないと嘆いていた。賀川豊彦に師事し、立体農業の実践を通じキリスト教的な農業伝道に一生を捧げた。
序ながら、いま皆さんが食するシイタケなどの人工栽培キノコ類は、義父の発明、発案による。だが特許などは一切申請もせずに、キリスト教伝道の一環として日本のみならずアジア、南米にまで只で指導行脚をした。損得で考えない、そんな馬鹿な人もいるのである。私もそれに近いが。

地球温暖化の論議は盛んである。バンコクでのＩＰＣＣの会議で、今後ＧＤＰの３％の費用を、という話などもある。だが、ここで改めて視点を変えてみる。地球温暖化が大変だから、化石燃料を使ってはいけない、のではなく、化石燃料を使いすぎるから地球温暖化がおこる、と考えるべきでは。

論理が逆になっているから、二酸化炭素排出量が減らない、対策の成果が上がらないのである。　事実、エネルギー消費は今も増え続け、二酸化炭素排出量は増加の一途。　環境技術、省エネ技術は百花繚乱だが、一向に成果が上がらない、どうしてか？アジアに省エネ技術を売り込もう、環境技術もとなるが、環境対策の原理原則とは、その源にメスを入れること、日本の技術至上主義が本来の理念をあいまいにしているのでは。言うまでもないが、温暖化問題はエネルギー問題そのものである。「石油ピーク、エネルギーピーク」を無視して、正しい温暖化対策葉も国際的説得力もありえないのでは。

資源の「枯渇」という言葉は、いわゆる寿命、あと何年ということ結びついている。これは、例えば資源エネルギー庁による「総合エネ次ー統計」の「Ｒ／Ｐ」である。Ｒとは可採埋蔵量、Ｐは年間生産量のことである。この比が世に言う寿命なのだろうが、これに問題がある。それはＲ、Ｐは「量」だけ数字で、「質」が考慮されないからである。　

資源とは自然の恵みである。「濃縮された質」が大切なのであり、特にエネルギーにおいては質がすべてと言ってよい。　例えば高温の熱は価値があるが、環境温度まで下がった熱にはもう価値はない。前者を「低エントロピー」、後者の特徴のなくなった状態を「高エントロピー」という。一般に秩序ある状態を低エントロピーという。　これが熱力学の第二法則でエントロピーの法則ともいう。　かっての「永久機関論」はこれで決着がついた。しかし、今にして脱石油、新エネルギー論の関連で、再びエントロピーの出番となった。海水ウラン、海洋温度差発電、自然エネルギーなど、希薄な濃縮されないものの意味を考えるためである。

「石油ピーク」はこの「質」と深く関係する。それは人は採りやすい、質のよい儲かる資源から使い、後に質の低いのを残すかｆらである。資源の生産ピークは、それをぼ半分使ったころにやって来ると言う。この質はＥＰＲ（Energy Profit Ratio) で考えると分かりやすい。　このように「石油ピーク」は、通念としての寿命、Ｒ／Ｐとは殆ど無関係なのである

「石炭ピーク」についてのレポートが、ドイツのEnergy Watch Group から公開された。それによると世界の石炭ピークは２０２５年頃で、その量は最も良い場合でも現在の３０％増という。大変なことと言わねばならない。要点は、

A report just released by the Energy Watch Group concludes that global coal production will peak about 2025. From the report's Executive Summary, Conclusion and recommendation: Global coal reserve data are of poor quality, but seem to be biased towards the high side. Production profile projections suggest the global peak of coal production to occur around 2025 at 30 percent above current production in the best case.

Party's Over の著者として知られるR.Heinbergは最近のMuseletterで石炭資源量が今まで思っていたほど多くはないとする、ドイツのEnergy Watch Group の分析結果を紹介している。そして石油、天然ガス、そして石炭をも含めた「化石エネルギーピーク」が来ると述べ、世界はこの重大な事態に備えるべきと警告する。

特に中国では今後５〜１５年以内に石炭の生産が頭を打ち、その後急な減退期に入る、それは世界の石炭ピークを意味するというのである。人類はそんなに早く、前門の虎：石油ピーク、後門の狼：石炭ピークを迎えるのだろうか、日本はそれにどう備えるのか。残念ながら、そのような姿勢は全く見えない。

「恥ずかしいことをするな」ということである。１３世紀、鎌倉幕府の創設とともに土着の倫理観が育った。京の公家、社寺と違って、空論でないリアリズムの生まれた時代、坂東武者のすがすかしさである。

司馬遼太郎は、この精神がその後、日本の非貴族階級に強い影響を与えたと言い、今も一部の日本で生きている、と述べている。これは隣りの韓国にない精神である、とも言っている。

新渡戸稲造が西欧に感銘をあたえた「武士道」は、１９００年の著であるがそれも同じ心の軌跡にあるのだろうか。今の日本はそのような「すがすがしさ」を失ったようである、とくに拝金主義の金にまみれたリーダ方から。

志が大切なのでは。ここでどうしてかBack for the Futureという、ある映画の題のような言葉が思い浮かんだ。

自動車メーカが燃料電池車の宣伝に忙しい。二酸化炭素を出さない、地球温暖化対策にもなる、水素が２１世紀の切る札であるなどというのだが、これは全くの間違いである。先ず、水素は地球に資源として存在しない。しかもこの最も軽く小さな分子である水素は扱いの難しい、厄介な代物なのである。

２１世紀の人類最大の問題は、一次エネルギーの確保である。「石油ピーク」はもうそこに来ている、自動車文明の「減速」こそが現代社会における最大級の課題であること、改めて強調しておく。もう一つの間違った例が宇宙太陽発電であるが、それを日本学術会議が最近、これからのエネルギー戦略として推奨した。これも大変な誤りである。

そして米からエタノール、水田が油田になどである。車に人は食べ物を奪われてはならない、本当にもったいない、恐れ多いことである。「部分のみの技術論」が、今日本を破滅に導こうとしている。その例があまりにも多すぎる。日本の技術万能主義には本当に困ったものである。

０７年４月３０日のＴＢＳ、筑紫哲也のアイスランドで地熱と水素の特集番組をごらんになりましたか。全く本質、問題がわかっていない。常套手段である、温暖化の恐怖をあおる話も幼稚すぎました。温暖化だから化石燃料が駄目なのでなく、化石燃料を浪費したから温暖化と考えるべきなのです。２１世紀は、「エネルギーピークが人類最大の問題」です。

アイスランドには、地熱という豊富な再生的なエネルギー源があるから、ＥＰＲも考えないで水素と言ってもよいのです。またそれが出来るのです。エネルギーがふんだんにあれば、何でもできるのです。ＥＰＲの啓蒙は観念論に支配される日本では本当に急務のようです。

アイスランドは北大西洋、地球の裂け目にある（番組では衝突と逆をいっていたが）、特異な国、人口も少ない小国と気付かない、困った筑紫さん。ＴＢＳには、石油ピークも知らない家庭教師が付いているようです。かって小渕総理をアイスランドに行かせ、水素の宣伝をしたように。日本の識者達まだまだ本質がわかっていないようですね。
この夜の番組も繰り返し、水素は二酸化炭素を出さない理想の燃料という誤解でした。そして日本は遅れているでした。

「恥ずかしいことをするな」ということである。１３世紀、鎌倉幕府の創設とともに土着の倫理観が育った。京の公家、社寺と違って、空論でないリアリズムの生まれた時代、坂東武者のすがすかしさである。

司馬遼太郎は、この精神がその後、日本の非貴族階級に強い影響を与えたと言い、今も一部の日本で生きている、と述べている。これは隣りの韓国にない精神である、とも言っている。

新渡戸稲造が西欧に感銘をあたえた「武士道」は、１９００年の著であるがそれも同じ心の軌跡にあるのだろうか。今の日本はそのような「すがすがしさ」を失ったようである、とくに拝金主義の金にまみれたリーダ方から。

連日メディアを賑わす日本のトップの不祥事、都合の悪いことは隠蔽する大から小までの日本企業など。これは国民、社会をないがしろにする儲け至上主義の氾濫による。本来無限成長など出来る筈はないのに売り上げを伸ばせと、尻を叩く上司、経営者たち。それが「バレばれなければ、何でもす」する風潮つくったのだ。政府も経済成長の一辺倒である。そして浪費社会は続く、もちろん温暖化は止まるはずはない。そこで技術万能主義が闊歩する、税金を使って。

そのようなことはもう止めにしよう。エネルギーピーク時代、金より大切なものがある、それは心、志である。ここでどうしてかBack for the Futureという、ある映画の題のような言葉が思い浮かんだ。

地球温暖化の論議は盛んである。バンコクでのＩＰＣＣの会議で、今後ＧＤＰの３％の費用を、という話などもある。だが、ここで改めて視点を変えてみる。地球温暖化が大変だから、化石燃料を使ってはいけない、のではなく、化石燃料を使いすぎるから地球温暖化がおこる、と考えるべきでは。

論理が逆になっているから、二酸化炭素排出量が減らない、対策の成果が上がらないのである。　事実、エネルギー消費は今も増え続け、二酸化炭素排出量は増加の一途。　環境技術、省エネ技術は百花繚乱だが、一向に成果が上がらない、どうしてか？

アジアに省エネ技術を売り込もう、環境技術もとなるが、環境対策の原理原則とは、その源にメスを入れること、日本の技術至上主義が本来の理念をあいまいにしているのでは。言うまでもないが、温暖化問題はエネルギー問題そのものである。

「石油ピーク、エネルギーピーク」を無視して、正しい温暖化対策葉も国際的説得力もありえないのでは。

2007年 05月 08日「石油ピーク」はなぜ「枯渇」ではないのか：ＥＰＲが決め手

資源の「枯渇」という言葉は、いわゆる寿命、あと何年ということ結びついている。これは、例えば資源エネルギー庁による「総合エネ次ー統計」の「Ｒ／Ｐ」である。Ｒとは可採埋蔵量、Ｐは年間生産量のことである。この比が世に言う寿命なのだろうが、これに問題がある。それはＲ、Ｐは「量」だけ数字で、「質」が考慮されないからである。　　

資源とは自然の恵みである。「濃縮された質」が大切なのであり、特にエネルギーにおいては質がすべてと言ってよい。　例えば高温の熱は価値があるが、環境温度まで下がった熱にはもう価値はない。前者を「低エントロピー」、後者の特徴のなくなった状態を「高エントロピー」という。一般に秩序ある状態を低エントロピーという。　
これが熱力学の第二法則でエントロピーの法則ともいう。　かっての「永久機関論」はこれで決着がついた。しかし、今にして脱石油、新エネルギー論の関連で、再びエントロピーの出番となった。海水ウラン、海洋温度差発電、自然エネルギーなど、希薄な濃縮されないものの意味を考えるためである。　

「石油ピーク」はこの「質」と深く関係する。それは人は採りやすい、質のよい儲かる資源から使い、後に質の低いのを残すかｆらである。資源の生産ピークは、それをぼ半分使ったころにやって来ると言う。この質はＥＰＲ（Energy Profit Ratio) で考えると分かりやすい。　このように「石油ピーク」は、通念としての寿命、Ｒ／Ｐとは殆ど無関係なのである。

新聞がようやく石油ピークに関心を示しだした。石油ピーク論の中心人物、石油地質学のＣ．キャンベル氏のインタビュー記事を大きな写真入で掲載した読売新聞。ロンドン支局の中村宏之、聞き手とあった。

依然として、「石油ピーク」に耳を貸さない日本のリーダ、エネルギー専門家、識達者だが、ここに来て雲行きが変り始めた。石油ピークのタブー視してきた方々だが、そうも言っておれなくなったと思い出したのか。

改めて言うが、私は「石油ピークとは、エネルギーは質が全て、ＥＰＲで考えよう」などと、「もったいない学会」まで創って啓蒙してきたが、この記事もその努力の成果の一つであろうか。先ずは読売新聞の卓見に敬意を表したい。

しかし依然問題は多い。この記事にすら大きな誤解がある。先ずその見出に「枯渇」とあるのが誤認なのである。今まで私は機会あるごとに繰り返したように、石油ピークは資源枯渇論ではない。生産が需要に追いつかなくなる、そして生産ピークを迎える、ということ、その後は長い減退に向かうのである。これは現代社会の右肩上がり成長信仰が終焉するということである。

これからの２１世紀とは石油減耗に備える時代、文明の一大転換期である。それに早く備えるのである。その意味でこの読売新聞記事は重要だが、枯渇という認識において画竜点睛を欠く、これは残念だが、今の時点では大きな前進と高く評する、１００点満点で７０点、合格である。

ご参考まで。

新経済成長戦略が２００６年６月に経済産業省から出されている。産業人が主役であるが、それを有限地球観から眺める。先ずその概要説明だが、書き出しは、

「国際競争力の強化」と「地域経済の活性化」を二本柱とし、継続的に人口が減少するという逆風の下でも「新しい成長」が可能なことを示す「新経済成長戦略」をとりまとめました。本戦略は、産業構造審議会新成長政策部会（部会長　西室泰三（株）東芝 相談役・（株）東京証券取引所 代表取締役社長兼会長）において審議・検討を行い、同部会の了承を得て、経済産業省としてとりまとめたものです。

とある。その内容は役所の３２２ページの膨大な資料をご参照願うが、IT、イノベーション、次世代ロボットなどメディアの流行語、そしてカタカナ文字は溢れんばかりだが、小泉元総理も述べられた「脱石油戦略」、「もったいない」など、有限地球観に立った透徹した合理性、総合性が全く認められないのである。地球環境、エネルギーなども技術でとなる。
本当にそれで良いのか、少子化はそんなにも悪いことか。石油、水、土壌、漁業、森林、そして地球温暖化、発展途上国の自然環境破壊など、人類の生存基盤が崩壊しつつある現代、人口が減るのは逆風というより、むしろ順風なのではなかろうか。

だが、ここでは取りあえず問題提起にとどめる。先ずはご自分でお考え頂きたいが、惜しいことである、個々の「要素技術」は世界トップクラスなのに。
この膨大な分量の「新戦略」は「地球と自然」を語っていない、「地球は有限」とも思わないようだ

省エネルギー技術が進歩すればするほど、エネルギー消費は増える。

日本は省エネルギー、環境技術が世界一が自慢だが、一向に効果は上がらす、２００５年はエネルギー消費は過去最大、もちろん二酸化炭素排出量も最高となった。京都議定書、１９９０年比で６％減は夢のまた夢である。そこでまた科学技術の進歩を、もっと予算を、企業と連携して、となるが、それはまた幻想でしかない。日本の総合的な技術理念が、いい加減だからである、むしろ無いといっても良いかもしれない。

日本の技術は、「その意味」では世界で三流なのである。部品としての技術、個々の技術は一流なのに惜しいことである。

どうして日本の技術が役に立たないのか、その理由は明快である。ジェヴォンズのパラドックスである。ご存知か？

ジェヴォンズは１９世紀の、イギリスの経済学者、「石炭問題」の著者である、イギリスの［石炭ピーク］論、つまり資源有限論に立った稀有なエコノミストであった。今の主流のエコノミストは大いに学ぶべきである。アメリカ追従の経済学、政策は日本をを破滅させつつあるからである。

改めていうが、「地球は有限、自然にも限りがある」のである。これは真理、技術の話ではない。

本年、日本の代表的な新聞、ＴＶの方々によくお会いした。話の時には皆さんかなりお分かりになる、目からうろこが落ちた、とおっしゃる方もおられた。
だがその後、様々な「わかったつもり」の人達の話で元に戻るのか、あまり報道されない記事になっても玉虫色となる。なかなか前にすすまない。

だが流石に最近は私の意見も報道されるようになった。危機感も伝わるようになった、大きな前進と思っている。
本来、偏らない多様な情報を社会に伝えるのは、学者、大学人の仕事だが、最近の大学は、拝金主義のためか、本来の機能が発揮されない。これは「もったいない」ことである。「もったいない学会」を作った意図はここにもある。
正論を繰り返す、これが力である。来年はさらに前進したいと考える。

英国の２１世紀の生存―持続的発展ではない―を論じた「The Busby Report: A national plan for survival in the 21st Century」のJohn Busby 2002が分散型社会、「Local solution:とPeak oil」を簡潔にまとめたTimes記事、「もったいない学会」の思想とも相似する。

これは、米国でRelocalizationを提唱するParty's Overの著者、R.Heinbergとほぼ同じ発想で、いずれも無限の経済成長を当然視する現代文明は地球資源、自然環境などの制約から変貌せざるを得ないという見解、太平洋を挟んだ島国と大陸をそれぞれ代表する考え方である。
地球は有限、人はその範囲内で生きるしかない、それは足るを知る、モノより心の豊かさを求める新しい文明、自然と共に生きる社会のあり方を考えていくと到達する、いわば当たり前の論理、理念なのである。そのためか彼等の論旨は素直に理解できる。

一言ではそれは「集中から分散」となるが、これは今の都市への集中、中央集権に基礎を置いた成長路線、技術至上主義、市場万能の競争原理などと対極の考えである。それには発想の根本転換が必要、本当の意味でのパラダイムシフトが欠かせない。イノベーションとは本来そのようなものではなかろうか、従来路線にイノベーションはありえないからである。

自然と対峙する西欧思想から、自然と調和する東洋思想への回帰、といえるかもしれない。２１世紀をそのような日本のチャレンジの世紀としたい、これが私の悲観的楽観論、「もったいない」である。

The Sunday Times October 01, 2006

Business Letters

Local solution: the ever- growing “peak oil” crowd (American Account, September 17) is convinced that regular oil production passed its peak last year and that a peak in “all oils” production will occur around 2010. Natural gas will provide a substitute source of liquid fuels, but not at a sufficient replacement level as the conflicting demands of it for gas-to-liquids conversion, tar-sands extraction, LNG liquefaction, industrial and domestic consumption cannot be reconciled.

In anticipation of “peak gas”, China has licensed the South African Sasol coal- liquefaction process, so that by mid-century “peak coal” will rule.

If “peak oil” has finally arrived, the consequences will soon be with us. There will be no need for more runways and roads as the skies and motorways will be empty. Using a modicum of renewable electricity, transport will have to rely on rail tracks laid on emptying motorways, fed by connecting urban tramways.

Globalisation will be replaced by “localisation”, which is a welcome trend rather than the environmental destruction resulting from growing energy consumption. Climate change will be moderated, not by trading in a dwindling carbon availability, but by the exhaustion of economically extractable fossil fuels. Farmers will get their market back when competition from cheap imported products fails.

If “peak oil” is really with us, then a different economic philosophy is needed. Will Gordon Brown embrace it? John Busby Bury St Edmunds

　地球は有限、自然にも限りがある。この当然を日本人は、指導層も含めて、理解できないようである。今のままでは日本は危ない。常識は常に間違っている、「分かったつもり」が、最も怖ろしいのである。

［真実］と［事実］は同じではない、私たちは［嘘］よりも［事実］に騙されることの方が多い、真実をねじ曲げる事実がある、という見方すらある。

そこで世間通念、常識、何となくそう思われているがそうではない、信じさせられていることなどを列記する。

１）石油はまだまだある、あと２８０年大丈夫

２）温暖化で砂漠化が進んでいる

３）グリーンランドの氷床が溶けている

４）温暖化対策を最優先させないと、日本は大変

５）ゼロエミッション、循環で持続型社会

６）人体へのダイオキシンは焼却炉から

７）南極圏オゾンホールは、一年中空いている

８）二酸化炭素の排出権取引を促進する

９）プラスチックは燃やしてはいけない

１０）日本の少子化は何とかしないと

１１）グローバリゼーションは積極的に促進する

１２）市場に任せればよい、規制緩和は急ぐべき

１３）技術が、イノベーションが人類を救う

１４）日本近海にメタンハイドレートが大量にある、１００年分も

１５）原子力で脱石油対策すれば心配はない

１６）水素エネルギーは二酸化炭素を出さない、未来のクリーンエネルギー

１７）GDPの成長は当然、雇用のためにも

１８）農業は大規模、効率的がよい、それにはアメリカを見習う

１９）二酸化炭素を回収し海洋、地中投棄するテクノロジーを

などなど、いくらでも続けられるが本当にそうなのか。先ず自分でお考えを。その基本、原点は自然に聞くことであって、コンピュータモデルでなどではない。今理科教育が必要が流行だが、本当にそうなのか。

今日本がおかしい、エリート指導層が崩壊しつつある、早大の教授、科学者のトップが税でまかなわれる研究プロジェクトの研究費を、投資信託で不正使用した。 日銀総裁の財テクも流石に玄人、見事だが、これも国民不在である。どこかが間違っている。　そこで（社）日本工学アカデミー・科学技術戦略フォーラムが意見書を、文部科学大臣、内閣府、　総合科学技術会議など学問の関連機関に提出し、メディアにもその旨お知らせした

(社)日本工学アカデミー・科学技術戦略フォーラム代表、　東京大学名誉教授　 石井吉徳

　第３期科学技術基本計画では、科学技術は国家の未来を決める投資との小泉総理大臣の指示のもとに、５年間でＧＤＰ比１％の25兆円の国費投入目標が決定された。

　前期５年間では、目標２４兆円、実績約２２兆円で、今回の大幅な投資拡大にあたって、谷垣財務大臣は松田科学技術担当大臣に「成果目標の設定、評価の仕組みの確立、研究費配分の無駄の排除などの諸改革を実行し、投資効果を最大限に高める」ことを求め、異例の文書確認合意の下に投資目標決定されたとのことである。

　更に2006年６月14日の総合科学技術会議で、我が国の国際競争力強化のための「イノベーション創出総合戦略」がまとめられ、小泉総理大臣および関係大臣に意見具申がなされた。産・学協働、制度改革、人材育成を並行的に進め、日本の国際競争力の強化につなげていくもので、政府与党で検討している経済成長戦略大綱の中でも科学技術の最も大きな役割として位置付けられようとしている。

　現在、国民は拡大する格差に苦しみ、原油高騰に発する世界的政治・経済秩序の不安定化、約800兆円を超す国家債務など、未来へ大きな不安を抱え、その希望の光を政治・経済と並ぶ主柱としての科学技術に注目し始めている。それは人類と地球社会の未来への課題にも対応するものである。

　だが、昨今の日本社会のリーダ指導者の意識の低俗化、志の崩壊は目に余る状態にあり、真の学術発展を妨げている。国の方針を策定しそれを配分する立場の者は、税で賄われる国家の施策、研究プロジェクトなどの受給者となってはならない。本来これはむしろ当然のことであるが、長年漫然と放置され、権益化し国家の品格をも喪失させた。

　新聞等に報道されるように、早稲田大学の有力教授の研究費不正問題は、きわめて重大である。それは氷山の一角であると思われる、このようなことでは、国民は巨大な科学技術予算を容認しないであろう。抜本的に次のことを国民社会へ示したい。１）この教授は、科学技術政策の司令塔である総合科学技術会議議員であった。国民の血税投入の権限者と研究費（しかも高額）受領者が同一という状況下で問題が起こった。それは大学のみでなく、各行政府の審議会等にも共通することである。早急に国民への透明性ある実態の説明と委員・審査者の責任・義務の明確化、評価の公平性への改革を求めたい。

２）大学は文部科学省の監督下にあるが、「知」の中核機関として、知識創造、伝達、啓蒙、教育の責任を負う。そして国民の負託のもと、各種優遇措置と国費の投入が行われている。大学教職員は今回の不祥事を機に、その本来の責務を改めて認識し、特権に対応した義務を果たすよう強く求めたい。

３）最近の研究費の膨大な拡大にも拘わらず、研究費の適切な配分公平性は著しく欠くとも言われている。特定の有名教授には過大な投資資金が集中する一方で、知識社会の「知」の創造に地道に働く研究者の研究費ゼロの状況すら見られる。大学の使命と未来の日本国家の在り方を真剣に考える、志のある人々に研究費が行き渡ることは極めて大切である。現在の審議機能に欠けることは、地球規模の視点、実務現場・地域の実状に見識を持ち、科学技術の進歩に深い洞察力を持つ人物が、委員にほとんど見あたらないことである。

　国民の厳しい視線と希望への期待を大学人に再度見つめ直すことを望むと共に、政府は従来の慣習を排除した国家百年の計に基づく研究費の透明・公平な配分システム改革を、直ちに実行されることを要請する。

以上

Hubbertピーク50周年：地球科学者、第三期の務め

(M.K.Hubbertーアメリカの地球物理学者が1956年、アメリカの石油生産が1970年ピークを迎えると述べてから50年、これは見事に的中したがこれをハバートピーク、石油ピークと呼ぶ）

I think earth sciences are about to enter a third phase. The first was about 1780-1880 when a handful of men like Hutton, Lyell, and Darwin changed the world. They gave us a geologic view of history instead of a Biblical view. In the second stage, from 1880 until now, earth scientists became utilitarian and concentrated mostly on the search for ores, metals and fossil fuels. They did very little thinking about the broader subjects. Now is the start of a third phase when the world is heading into intellectual turmoil. It needs guidance. The knowledge essential to competent intellectual leadership in this situation is preeminently geological ? a know-ledge of the earth’s mineral and energy resources. The importance of any science, socially, is its effect on ~what people think and what they do. It is time earth scientists again become a major force in how people think rather than in how they live。- M.K. Hubbert（The Seminal Hubbert article: Leading Edge Magazine, February 1983）

私は、地球科学が第三期に入ろうとしていると思う。ハットン、ライエルとダーウィンのような少数の人達が世界を変えたときが最初、1780?1880であった。彼らは、聖書の見解の代わりに我々に歴史の地質学的見方を与えた。第2期には1880年から現代まで、地球科学者は実用思考的になって、大部分は鉱石、金属と化石燃料の探索に集中した。彼らはより幅広い主題についてほとんど考えなかった。現在は、世界が知的な混乱に向かっている第三期の始まりである。それは、ガイダンスを必要とする。この状況の有能な知的なリーダーシップにとって必須の知識は、著しく地球科学的である ? 地球の鉱物・エネルギー資源の知識。どんな科学でもその重要性は、社会的に、人々が何を考え何をするか、への影響である。地球科学者が再び、人間が、どう生きるかよりむしろ、どう考えるかに大きな力となる時である。　（Yahoo翻訳使用）

"Two Intellectual Systems: Matter-energy and the Monetary Culture" 　by M.K. Hubbert

During a 4-hour interview with Stephen B Andrews, SbAndrews at worldnet.att.net, on March 8, 1988, Dr. Hubbert handed over a copy of the following, which was the subject of a seminar he taught, or participated in, at MIT Energy Laboratory on Sept 30, 1981.

<石油ピーク論で著名なHubbertは、優れた哲学者でもあった。「マネー」は無限膨張できるが、反して地球は有限、その資源には限りがある、いずれ減耗する。Hubbertはその矛盾、社会問題を繰り返し論じている。晩年、視覚と聴覚の障害に悩まされたそうだが、その論は鋭く本文のごとく本質を突くものだった>

＜今世界で最も有名な地球物理学者、Ｍ．Ｋ．Ｈｕｂｂｅｒｔ：1903~1989、ハバート曲線の名で知られるが、１９２９年の世界恐慌がマネーシステムの混乱であるに対して、今の石油ピーク問題は、地球資源ベースの減耗、質の低下にある、より根源的な文明問題であると、生涯を通して訴え続けた＞

"The world's present industrial civilization is handicapped by the coexistence of two universal, overlapping, and incompatible intellectual systems: the accumulated knowledge of the last four centuries of the properties and interrelationships of matter and energy; and the associated monetary culture which has evloved from folkways of prehistoric origin.

"The first of these two systems has been responsible for the spectacular rise, principally during the last two centuries, of the present industrial system and is essential for its continuance. The second, an inheritance from the prescientific past, operates by rules of its own having little in common with those of the matter-energy system. Nevertheless, the monetary system, by means of a loose coupling, exercises a general control over the matter-energy system upon which it is super[im]posed. "Despite their inherent incompatibilities, these two systems during the last two centuries have had one fundamental characteristic in common, namely, exponential growth, which has made a reasonably stable coexistence possible. But, for various reasons, it is impossible for the matter-energy system to sustain exponential growth for more than a few tens of doublings, and this phase is by now almost over. The monetary system has no such constraints, and, according to one of its most fundamental rules, it must continue to grow by compound interest. This disparity between a monetary system which continues to grow exponentially and a physical system which is unable to do so leads to an increase with time in the ratio of money to the output of the physical system. This manifests itself as price inflation. A monetary alternative corresponding to a zero physical growth rate would be a zero interest rate. The result in either case would be large-scale financial instability."

"With such relationships in mind, a review will be made of the evolution of the world's matter-energy system culminating in the present industrial society. Questions will then be considered regarding the future:

What are the constraints and possibilities imposed by the matter-energy system? human society sustained at near optimum conditions?

Will it be possible to so reform the monetary system that it can serve as a control system to achieve these results?

If not, can an accounting and control system of a non-monetary nature be devised that would be approptirate for the management of an advanced industrial system?

"It appears that the stage is now set for a critical examination of this problem, and that out of such inquries, if a catastrophic solution can be avoided, there can hardly fail to emerge what the historian of science, Thomas S. Kuhn, has called a major scientific and intellectual revolution."

間違った日本のエネルギー論、モノには「量と質」がある

モノには「量と質」がある。当たり前だが、日本でこれが忘れられている。カナダのタールサンド、メタンハイドレートなどのことである。

石油は油田から自噴する。一方カナダのタールサンドは超重質のタール分が地層に含まれものを、高温の蒸気で抽出する。当然大量の水とエネルギーが必要である。量だけで判断するとまだまだ石油はあるとなる。石油連盟の２８０年説などのことである。

日本近海にメタンハイドレートが膨大、という話はさらにおかしい。海底下の地層内に分散する固体でしかないのに、膨大な天然ガス資源１００年分などとなる。そしてかなりな税が毎年投入され、国民に困った幻想を与える。

本来、エネルギーは質が大切なのだが、それを知らない資源論が日本には多すぎる。大学にもっとがんばって欲しい、理念と哲学、そして正論を国民に伝えて欲しいものである。

エネルギーをマネーで計ってはならない、EPRで考えるべきである。

ところで、マネーは結局のところ虚の世界でしかない、アメリカは１ドル分の石油を４セントで、日本は１ドルで買う。ドル紙幣の印刷費のことである。

トリクルダウンは幻想だった、社会格差は拡大するのみ

経済成長、GDP成長は当然とされていますが、これは更なる浪費を、いつまでも増加する消費を、の願いです。それが競争原理、拝金主義を生みました。もったいない、ものを捨てる浪費社会を育てました。企業がそれを望みます。これでは地球は持ちません。無限成長は持続しません、有限地球では。

競争原理は、強者がすべて取る、Winner takes all　となります。格差社会を助長します。これには「トリクルダウン」、上から下に水が流れるように富が分配される、という「言い訳」があります。だが現実には、格差は日本でも世界でも広がるばかり、「心地よい格差」などという、格差上位の経済人があとを絶ちません。

ですが一般人、ミドル６０％はむしろ凋落しています。重要なことですが、このミドルが民主主義を担っている、それが今報われない。空前の景気といわれても、収入は増えない、不安がある、幸せ感がない、雇用も不安定です。

それにはアメリカの「トリクルダウン」という経済的な信条に洗脳された、エコノミストが日本で主流をしめるからです。だが「トリクルダウン」は幻想でしかなかった、ノーベル賞の経済学者スチグリッツに聞くまでもなく、もう歴史が証明しています。一見格好の良い「カタカナ流行語」に乗ってはいけない、皆さんご用心を！

ご存知ですか、アメリカの１ドル紙幣の印刷費は４セント

アメリカのドルは世界通貨です。当たり前、何を言うかと叱られそうですが、そのコスト、印刷費は４セントでしかないそうです。ご存知ですか。

我々は１ドルを、汗水流して稼がなければならない。２０００年にイラクのフセインが、石油決済をドルからユーロに変えようとした、それがアメリカの逆鱗に触れた、と聞きます。ヨーロッパはその影にいたというのです。

アメリカは石油など国際商品１ドル分を、４セントで買える仕組みを持っている、これが国際力学、グローバリゼーションのもう一つの姿。

余計なことかもしれませんが、これでは勝負にならない、日本は永久にむしり取られる。そして付け加えます、１ドルも１００ドルも印刷費は殆ど変らない、ご存知でしたか？

石油ピーク"の意味するところ―新しい日本の価値観と知恵の創造に向けて

「石油ピーク」を理解ししょうとしない専門家、石油関係者がまだ大勢だが、有限の地球、限りがある自然で、人類はこれからの生存を余儀なくされている。緊急提言 「省エネルギー」２００６年１月、ｖol. ５８ no.1：（財）省エネルギーセンターの拙論を参照

石油の世紀と「石油ピーク」

20世紀は"石油の世紀"，豊かな石油によって人類が最も繁栄した時代だったのであろう。現代を象徴するクルマ社会は「常温で流体の石油」あってのもので，大量生産型の工業文明はクルマから開花した。石油は単なるエネルギー源ではない。化学合成原料であり，現代農業を根底から支えるもの，石油はまさに「現代文明の生き血」である。more